スパイ: spy)とは、政府や他の組織に雇われて、秘密裏にや競争相手の情報を得る人のこと [1]工作員とも[2]

「spy」は、「espy (見つける、探し出す)」と同じで、古期フランス語で 「espion(見張る者)」を意味しており、「espionnage (諜報:現代仏語)」の語源。印欧語で「見る」を意味する語幹「Spek」に由来する。

概説

何らかの組織に雇われて、ひそかに敵国や競争相手の組織などの情報を得て、その情報を雇い主である組織に報告する者の総称である。別の言い方をすると諜報活動を行う者、インテリジェンスの役割を担う者の総称である。ひそかに得た情報を雇い主に知らせることや、また雇い主が「敵」や「競争相手」と見なしている組織の活動を阻害・撹乱することが主な任務とされる。政治経済軍事科学技術など多岐にわたる。

情報機関は政府の機関として大きな目的設定があり、その目的達成のために組織として情報を収集し、大目的を細分化した個々の目標を実現するための道具や手先としてスパイを用いるので、スパイひとりひとりは何のために自分の任務をさせられているのか分からない場合もある。

日本では「スパイ」は主に敵側のそれを指し、味方の側のそれは主に「エージェント」と呼ぶ[2]。日本語では、敵・味方を区別しない場合、(そして自分から観て第三者の組織に雇われて第三者に対する諜報活動を行う人も含めると)工作員(こうさくいん)と呼ぶ[2]諜報員(ちょうほういん)、密偵(みってい)、間諜(かんちょう)とも呼ばれる。古くは細作(さいさく)、間者 (かんじゃ) とも呼ばれていた。海外で活動する者は国際探偵とも呼ばれた[3]米国のインテリジェンス・コミュニティ英語版での呼称としては「Asset アセット」(=資産)がより一般的である。中国語では敵側を間諜細作姦細敵奸探子などと呼び、味方側を工作人員政治指導員などと呼んでいる[2]

歴史

その存在は古代から有ったと言われ、世界各地の神話古文書でもしばしば描写される。例えば、ギリシャの英雄オデュッセウスの「トロイの木馬」が世界的に有名である。また中国の書物『孫子』では「用間」としてわざわざ一章が設けられており、離間工作の方法、敵の間者二重スパイとして活用する反間などの手法が記されている。日本では戦国時代忍者が該当しており、明治時代の一連の士族の反乱の初期から「スパイ」としての活動が行われていた。

近代以降、各国で情報機関が組織され、スパイ活動の展開が行われている。

分類

現代のスパイは、機関員(インテリジェンスオフィサー)と協力者(エージェント)に分けられる。

機関員(インテリジェンスオフィサー)

機関員は情報機関の職員であり、特殊な訓練を受けた後で多くは外交官駐在武官として在外公館に赴任する。外交官として赴任すると、外交特権で逮捕や荷物の検閲を回避できる。治外法権の在外公館を拠点とすることにより、暗号で情報を本国とやりとりできる、外交官の肩書を有していれば、相手国の政治家や官僚といった獲得工作対象に接触しやすい、などの利点がある。その一方、ビジネスマンジャーナリスト学者といった「民間人」に成りすまして「非公式に」国外赴任する機関員もおり、この種の機関員は「ノンオフィシャルカバー英語版」 (アメリカCIA) や「イリーガル」 (ロシア情報機関) などと呼ばれる。

機関員の任務は主に赴任国の重要情報に近づきやすい人間に獲得工作を仕掛け、協力者として運営し、赴任国に関する情報収集を行うことにある。機関員が獲得工作を行う際には協力者にしたい人物に接近し、身分を明かしたうえで獲得するケースが多い。また、獲得工作を行う際には、(相手が諸事情で金を 必要としているか調べて、そうならば)相当の金銭を提示して釣る方法や、異性の機関員が素性をいつわりつつ接触し男女関係・恋愛関係に持ち込み相手をがんじがらめにして協力させる手法(ハニートラップ)が利用される場合もある。さらには、機関員が身分を明かさないまま「外交官」として協力者に接触するケースもあるため、実際には協力者となっていることを自らが自覚していない場合も多い。

機関員は雇用形態としては「公務員」であるため、その給与額は当該国の公務員にありがちな給与額であり、特別な高給を得る機会は少ない。また、特殊な訓練を受ける過程で脱落したり、訓練後でも人材が育つとも限らない状態にある。

なおジャーナリストを装ったスパイや、ジャーナリストが同時にスパイ活動をもこなす場合も(多々)あるため、「スパイ」と「ジャーナリスト」の境界線は非常に曖昧である。戦場において捕虜になった場合に、ジャーナリストであることが証明されても直ちに解放される保証はない[4]

エージェントあるいはアセット

「エージェント」または「アセット」は、機関員の望む情報、資料、物資などを直接獲得したり、その仲介をなすスパイのことである。危険を伴う任務が多く、敵に捕らわれたら長期間の拘束や処刑される場合がある。

産業スパイ

ビジネスの世界では産業スパイが活動している。産業スパイは競合企業の情報をひそかに収集するだけでなく、競合企業の重要な社員の辞職を誘発したり、労働組合を扇動するなどして、相手企業の勢力をそぎ、弱体化を図る場合もある。これらの活動には探偵業者や「経営コンサルタント」などが関わることが多い。

軍事技術の収集などを目的に外国の情報機関が企業に諜報活動を行う場合もある。日本で近年発生した事案には、ロシア軍参謀本部情報部(GRU)の情報将校がニコンの社員から軍事転用可能な技術を収集した事件や、中国人民解放軍系の企業がヤマハ発動機を通じて無人ヘリ(農業用無人航空機)を不正に輸入しようとした事件などがある。この他、1964年の凸版印刷における「ジョージ・テレンチェフ産業スパイ事件」[5] 、1965年のW3事件、1982年のIBM産業スパイ事件、1983年の新薬スパイ事件、2014年の東芝研究データ流出事件などがある。海外では、2002年のウエストジェット航空による不正アクセス事件、2007年のマクラーレンの産業スパイ疑惑、2009年にリオ・ティント社員が産業スパイ容疑で中国政府に拘束された事件、2013年のHTC (企業)幹部の産業スパイ事件などがある。

なお、企業の利益活動を正当な理由なく阻害した場合には、基本的に法的観点で処置される。

主な活動の目的